ipアドレス 住所バレる

IPアドレスとは、インターネットに接続している機器にそれぞれつけられた、固有の番号のことです。
「192.168.0.1」などのように、0～255までの数字を4つ、ドットで繋いだ形式で表記されます。
このIPアドレスは、インターネット上の住所のようなものです。
インターネット上で送信された情報は、送信時のIPアドレスがわかれば、基本的には、どのプロバイダに接続されたどの機器から送信されたものかがわかるようになっています。

「IPを抜く」とは、通常はIPアドレスが公開されない匿名掲示板などで、書き込み主を特定するためにIPアドレスを入手することです。
ただし、IPアドレスが抜かれたとしても、そこから住所や名前を相手に知られるわけではありません。
ワンクリック詐欺などで、「IPアドレスを抜いた」として脅す手口もありますが、もしIPを抜かれたとしても特に問題ないということを知っておきましょう。

郵便物が届くのは、相手の住所が判明しているから。

先にお伝えしましたが、IPアドレスから即座に住所や氏名を特定することはできません。
IPアドレスから個人特定をすることは可能ではありますが、そのIPアドレスを付与されたプロバイダに発信者情報開示請求を行うという手続きが必要になります。
ネット上の犯罪被害などにあった場合、訴訟や賠償請求を起こすためにプロバイダに開示請求をすることがあります。
しかし、この手続きには時間もコストもかかりますし、情報開示を求める正当な根拠がなければ主張は通りません。
例えば、ネット上で言い合いになった程度であれば、IPアドレスから住所や氏名を手に入れることができない可能性が高いです。

ISPは個人情報保護法で、ユーザーの住所や氏名を保護する義務があります。

IPアドレスからは個人の住所までは特定できませんが、それでも情報の塊であることは、理解しておく必要があります。ここからは、IPアドレスからわかる情報を解説します。

繰り返しになりますが、IPアドレスから住所や名前などの詳細がわかるのは、基本的に管理している通信事業者だけです。法に触れる場合や個人情報が流出したなど、例外がない限りは大きな被害にはなりません。

「IPアドレスを知られると住所がバレる！」「IPアドレスから個人情報を調査できる」と勘違いしている人は少なくないようです。

サービス提供者（プロバイダ）側は、サーバーに接続するユーザーの個人情報を把握することができます。
次の項目で説明しますが、プロバイダはいつ、どの機器からサーバーにアクセスされたのかを記録しています。
また、インターネット利用者はプロバイダと契約する際に住所·氏名などの個人情報を登録しているはずなので、アクセス情報から詳細な個人情報まで辿ることができるのです。

IPアドレスから詳細な住所などはわからないとはいえ、「東京都世田谷区」のように地域を把握することは可能です。企業がユーザーの位置情報をある程度特定できれば、地域に特化した広告配信や価格設定を行なうなど、収益につなげることができます。

IPアドレスは、インターネットに接続する際に住所のような役割を果たすもの。
ワンクリック詐欺などで「IPアドレスを抜いた」と脅す手口もありますが、具体的にはIPアドレスからはどのくらい個人特定ができるのでしょうか。
今回は、IPアドレスから特定できる情報の範囲や、ネット上で誹謗中傷などの被害に遭った際、IPアドレスから犯人を特定する方法をお伝えします。

しかし、IPアドレスから個人情報や住所は特定できません。

IPアドレスから得られる情報としては、ルータのホスト名から位置を推定できる場合があります。
ただし、追跡できるのは接続時の最寄りのルータまでで、そこから詳細な住所などは特定できません。
ルータ名で位置判定ができるのは、国や都道府県、最大でも市区町村単位までです。

IPアドレスが存在しなければ、ネットのデータを受信することも発信することもできません。
住所が無ければ郵便が届かないのと似たようなものです。自分が契約上割り振られたIPアドレスを取得しているからこそインターネット上であれこれ見たり、メールを送ったりといったことができます。

IPアドレスと住所の関係性を理解するためにも、これらのIPアドレスについての理解が必要です。